建築雑誌より、ご紹介させていただきます。

これまで、地震後の安全性の判断が難しかった、低層建物の判定を容易にするシステムが開発されました。

開発したＮＴＴファシリティーズは東日本大震災後、建物継続利用の可否を安価に判定したいというニーズに応えるため、2013年に高層建物用の安全度判定システムを開発しており、低層建物への適用を可能にするため、判定に使うパラメーターに従来の「変形」「固有周期」「傾斜」に加え、改良時に「揺れの強さ」「揺れ方」をあらたに追加しました。

判定結果は建物内のパソコンで見られるだけでなく、メール配信により建物外でもパソコンやスマートフォンから確認ができます。
見てわかりやすいように、建物の揺れ具合をリアルタイムでアニメーション表示されるほか、「通常通りの執務が可能です」といったコメントも表示されるそうです。


この新しいシステムにより、庁舎や学校をはじめとする公共施設やオフィスビル、工場などの低層建物の継続使用に関する安全度の判定が可能となり、管理者側のBCP対策が支援できます。

BCPを推進する観点から、構造躯体に加え外壁、天井など非構造部材の被害予測も追加されています。

建物の規模に関係なく導入が可能となったことから、比較的低層が多い避難所など、重要な建物への適用が可能となりました。
これらの建物にシステムを導入することで、継続使用可否の判断時間が削減され、速やかな復旧作業への移行に貢献することができます。